Jun 26th 18
久しぶりのコラムです。
50年前はいわゆるいざなぎ景気による高度成長を果たした頃、更に100年前は第1次世界大戦を契機に日本製品の輸出が急増した時期にあたり、その当時創業した多くの企業が、周年を迎え、あるいは周年を迎える準備をしています。
従来の周年事業は「これまでへの感謝とこれからへのご愛顧」をコンセプトに、社史の編纂やお得意先関係者を対象としたパーティを実施する、といったステロタイプが定着していました。
おそらく、こうした傾向は、過去と現在の延長に未来が約束されているかのような環境認識が、歴史の長い企業ほど横溢していたからではないかと察します。
ところが昨今は、テクノロジー、地球環境、社会秩序、社会構造などが急速に変わっていくなかで、周年を契機に、企業の未来に真剣に向き会おう、という気運が高まってきました。
これまでの歴史を再認識し、自分たちの未来を想い描き、未来のために「何を捨て、何を残し、何を新たに創り出すか」といった観点で、企業理念を見直し、長期ビジョンを打ち出す、企業ブランドを再構築する、そして社内外からの共感と期待を高め、その体現を加速させる、といった企業の根幹にアプローチする施策を展開する企業が増えていると実感しています。
そんな背景からか、弊社にも昨年あたりから、周年事業についてのご相談が増えています。
さらに、注目したいのは、こうした傾向は周年が100年、50年、にとどまらず、25年程度の比較的若い企業にも見られることです。企業を取り巻く環境が急速に変化していることが背景にあるのはいうまでもありません。
周年は、変革期こそ活かしていただきたい好機といえそうです。
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